商工経済新聞社 Home 機械新聞はこちら 管材新聞はこちら
Information
2018.2.13(火)

中日本炉工業
新工場(第4工場)5月から稼働

中日本炉工業(愛知県あま市木折、社長後藤峰男氏、TEL:052-444-5141)が建設を進めている同社主力製品の真空熱処理炉を中心とした工業炉組立の新工場(第4工場)の建設は着々と進み、4月完成、5月から本格生産を開始する。

新工場は本社工場の北隣に建設、敷地面積は約2600平方メートル、工場面積は1階一部2階建て約2千平方メートル。新工場建設に伴い組立エリアは約2倍となり量産体制を強化するとともに、提供する製品も各種センサーや通信ユニットなどを組み込んだIoT対応の「スマート炉」や、熱処理炉と搬送装置と組み合わせた自動・無人化に対応する自動ラインなどの新しい仕組みを積極的に提案。また売り上げも2018年7月期予想の33億円を5年後には50億円とする計画。

同社は74年に日本で初めて加圧冷却式真空炉を開発以来、小・中型サイズを中心にユーザーを増やし、同サイズのリーディングカンパニー的存在。15年には第3工場を新設し真空熱処理の受託加工や新分野向けの製品開発を進めている。

受託加工では現在25台の自社製工業炉、3台のCVDコーティング炉を備え、またIoTによる工場の「見える化」も徹底し、またシステム提案や新技術を目の前で見てもらう「魅せる」工場となっている。

見える化では工場内の真空熱処理炉の温度や消費電力、炉内圧力などのデータを収集、製品精度維持やワークサイズ毎の最適値などを数値化し、熱処理ノウハウがないユーザーでもスムースに導入・加工ができるバックアップ体制などに繋げている。

これら炉の稼働状態や温度・圧力管理、チェックは現場のディスプレイだけでなく、事務所のパソコンでも確認でき、また営業マンはタブレット端末を持って顧客を回り、最速納期の受託加工提案も行っている。

新設の組立工場以外にも設計や事務所エリアの拡充、新規開発用の研究棟などの充実も図っている。

技術開発部門では真空熱処理のすそ野を広げる研究開発も進め、チタンやネオジウム磁石などの処理にも乗り出した。新技術のアクティブスクリーンプラズマ窒化処理は、大きさの違う処理品同士が近くにあっても均一の膜が確保でき、まだ用途開発中ではあるが幅広い応用が可能とか。またプラズマCVDなど、新しい取り組みも研究中。

このサイトに記載されている記事・写真の無断転載を禁じます。サイトの著作権は商工経済新聞社に帰属します。